WEBテストの代行が横行!なぜ企業は対策を打たないのか考察してみた

皆様いかがお過ごしでしょうか?「業界最安値のWEBテスト・SPI代行サービス」の運営事務局です。

就活の選考フローの1つにSPIや玉手箱などのWEBテストを課している企業も多くなってきています。

しかしWEBテストは自宅のパソコンから受験できる仕様なので、頭のいい友達や知り合いに代行・替え玉してもらう就活生も多発しているのが現状です。

企業もWEBテストに関してはそのような不正行為が既に出ているという事実について認識しています。

では、なぜそのような不正行為を認識しているにも関わらず対策を打つ企業が少ないのでしょうか?

本記事では、その理由について考察してみます。WEBテスト・SPI代行サービスのご利用を検討している就活生はぜひ参考にしてみてください。

WEBテスト・SPI代行サービス【業界最安値・24時間以内対応もOK】の記事内バナー

そもそも、多くの企業は論理的な意思決定をすることが前提

なぜ企業はWEBテストの代行・替え玉などに対して対策を打たないのか?を解説する前に、企業の意思決定のあり方について簡単にご紹介しておきます。

多くの企業の意思決定(例:サービスの導入・人材採用etc.)は感情ではなく理論で行われます。

ここで言うところの理論とは、コストとリターンの考え方のことを指しています。

例えば「Aというサービスを導入するには〇〇くらいのコストがかかるが、導入よって××程度のリターンが見込める。明らかにコストよりもリターンの方が大きいので導入しよう」といった具合です。

コストに対してリターンが見合わない意思決定は基本的に企業は行いません。そこが法人(企業)と個人(消費者)の違いです。

この事実を知っておくと、なぜ企業はWEBテストの代行・替え玉などに対して対策を打たないのか?が理解しやすくなります。

企業がWEBテストの不正行為に対して対策を打たない理由その1

1つ目に考察する理由は、多くの企業がWEBテストを足切り目的として利用しており、あくまでも重要な選考プロセスは面接であるためです。

要は、WEBテストの結果自体をそこまで重要視している訳ではないということですね。

「能力検査であまりにも低い点数の就活生は落とす」「性格検査であまりも自社(企業)が求める人物像とかけ離れている就活生は落とす」などの基準を設けて足切りを行なっているわけです。

企業がWEBテストの不正行為(代行や替え玉など)を阻止しようとすると、就活生にテストセンターでの受験を要請するというのが最も手っ取り早い解決策でしょう。

※テストセンターでの不正行為は極めて困難です。詳しくはテストセンターでWEBテスト・SPIの代行は可能か?について解説した記事をご覧ください。

しかし、テストセンターでの受験を就活生に要請するためにはテストセンターの会場を抑える必要があり企業にとってはWEBテストよりもコストが膨らみます。

先ほども述べた通り選考で重要なのはあくまでも面接であり、WEBテストは足切り目的としての利用(=そこまで重要視はしていない)なので、自社(企業)の選考においてWEBテストの不正行為(代行や替え玉など)をした就活生を特定するコストやテストセンターでの受験を要請した場合に発生するコストと、それらを実施した時に得られるリターンを比較した場合、明らかに不正行為をした就活生を見過ごした方が良いという意思決定を各社がしているのでしょう。

企業がWEBテストの不正行為に対して対策を打たない理由その2

英語能力を測るテストの1つTOEICがオンライン受験を開始したのをご存知でしょうか?

新型コロナウイルスの影響で、2020年4月からTOEICは自宅や会社のパソコンから受験できようになりました。

完全に就活におけるWEBテストと同じ仕様になったので、TOEICのオンライン受験も不正行為をし放題なのでは?と思いますよね。

そこでTOEICは、2021年3月15日よりAIを活用した試験監視サービス「AI監視サービス」の提供を発表しました。

「AI監視サービス」を導入することでテスト受験中の録画データから受験者の入れ替わりや複数人の映り込み、不正の可能性が高い目線の動きなどの解析が可能になり、受験者の不正行為を防止することができます。

就活のWEBテストも、SPIや玉手箱などのWEBテストを企業に提供している会社がTOEICと同じような監視機能を開発すれば良いのでは?と思うでしょう。

現実的にはTOEICと同じような監視機能の開発を行うことは可能だと思いますが、筆者はあえてそれを開発していない状況であると推測しています。

WEBテストを企業に提供している会社が監視機能を開発するとなればもちろん開発コストが発生しますし、仮に監視機能を追加したらWEBテストの導入料金を値上げせざるを得ないでしょう。

しかし、先ほども述べたとおりWEBテストを導入している企業としてはWEBテスト=足切り目的なので、監視機能が追加されてWEBテストの導入料金が値上げされたらWEBテストを解約する可能性が高いと推測できます。

すると、WEBテストを企業に提供している会社の売上・利益が減少する可能性が出てきます。

このような背景から、WEBテストを企業に提供している会社としては監視機能の追加開発に踏み切れてないという状況であると推測されます。

WEBテスト・SPI代行サービス【業界最安値・24時間以内対応もOK】の記事内バナー

いかがでしたでしょうか?

今回はWEBテストの代行が横行している中、なぜ企業は対策を打たないのか?について考察してみました。

簡単にまとめると、不正行為を防ぐためのコストがあまりにもかかりすぎるからということになるでしょう。

WEBテスト・SPI代行サービスのご利用を検討している就活生の参考になれば幸いです。

投稿者プロフィール

業界最安値のWEBテスト・SPI代行サービス運営事務局
業界最安値のWEBテスト・SPI代行サービス運営事務局
今までに200件以上のWEBテスト(SPI・玉手箱)代行実績があります。

また、WEBテスト・SPI代行サービスに関するブログを100本以上執筆している実績もあり、日本で一番WEBテスト・SPI代行サービスに詳しいと自負しています。

WEBテストにお困りの就活生や転職活動中の社会人の皆様は、ぜひお気軽にご相談ください。